投資地域と投資対象で選ぶ

債券型ファンドのご案内

安全性と収益性、両方を重視した運用が魅力の債券型ファンド。
当社では5種類の債券型ファンドを用意しています。
ファンドによりそれぞれ異なる魅力を紹介します。

1NEWエス・ビー・日本債券ファンド愛称「ベガ」

エス・ビー・日本債券ファンド

主に日本の公社債に投資し、日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果をめざすファンドです。

投資地域

日本日本

主な投資対象

公社債公社債

2NEWニッセイ・デンマーク・カバード
債券ファンド(為替ヘッジあり・3ヵ月決算型)
愛称「デニッシュ・インカム」

ニッセイ・デンマーク・カバード債券ファンド

マイナス金利の環境下、高い利回りは欲しいが、信用リスクや為替変動リスクは抑えたい…そんな声をふまえて開発された、デンマーク・カバード債券を主たる投資対象とし、為替ヘッジを行う本邦初の公募投資信託です。※Fundmarkのデータをもとにニッセイアセットマネジメント調べ。

投資地域

欧州欧州

主な投資対象

デンマーク・カバード債デンマーク・カバード債

3NEW米国地方債ファンド(為替ヘッジあり・毎月決算型)

米国地方債ファンド

日本、ユーロ圏と比べて相対的に利回りが高く、経済大国ならではの安心感もある米国債券の中で、投資魅力度の高い米国地方債に投資するファンドです。

投資地域

北米北米

主な投資対象

地方債地方債

4オリックス 世界国債ファンド(グローバル・ダイナミック・デュレーション)
(為替ヘッジあり)

オリックス 世界国債ファンド

主に主要先進国の国債等に投資します。主要国の国債先物も活用し、リスクをコントロールしながらも収益確保をめざすファンドです。

投資地域

グローバルグローバル

主な投資対象

国債国債

5オリックス 世界社債アクティブファンド(為替ヘッジあり)

オリックス 世界社債アクティブファンド

主に主要先進国の投資適格社債等に投資します。比較的自由度の高い投資戦略で世界中の投資機会を捉えるとともに、綿密なファンダメンタル分析とESGリサーチを統合した運用を行うファンドです。

投資地域

グローバルグローバル

主な投資対象

社債社債

新規取り扱いファンド3本をご紹介

エス・ビー・日本債券ファンド エス・ビー・日本債券ファンド
愛称「ベガ」 詳細はこちら

1過去10年間の安定的なパフォーマンス

当ファンドと日本国債の推移2010年7月末〜2020年7月末
当ファンドと日本国債の推移
  • ※出所:Bloomberg
  • ※日本国債はFTSE日本国債インデックス(配当込み)。ただしFTSE日本国債インデックスは参考指数であり、本ファンドのベンチマークではありません。
  • ※当ファンドは税引前分配金再投資基準価額ベースです。
  • ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。騰落率は税引前分配金再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
  • ※ファンド換金時には、費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

2年2回の決算を行い、原則として分配をめざします※毎年3,9月の7日(休業日の場合は翌営業日)

決算期 2019/3/7 2019/9/9 2020/3/9 2020/9/7 設定来累計
分配金(対前期末基準価格比率) 40円(0.4%) 40円(0.4%) 40円(0.4%) 40円(0.4%) 2,990円
  • ※上記分配金は税引前1万口あたりの金額です。
  • ※上記分配金は過去の実績であり、将来の成果を約束するものではありません。
  • ※分配対象額が少額な場合等には、委託会社の判断で分配を行わないことがあります。
  • ※収益分配金に関する留意事項についてはこちらをご覧ください。

ニッセイ・デンマーク・カバード債券ファンド ニッセイ・デンマーク・カバード債券ファンド (為替ヘッジあり・3ヵ月決算型) 愛称「デニッシュ・インカム」 詳細はこちら

当ファンドは特化型運用を行います。投資リスク等詳しくは交付目論見書をご確認ください。

1マザーファンドの特徴

マザーファンドの特徴
  • ※2 2020年4月末現在。ファンドは「ファミリーファンド方式」で運用を行います。格付はムーディーズ、S&Pの上位を採用。平均格付とはマザーファンドが保有している債券の格付を加重平均したものであり、当ファンドの格付ではありません。為替ヘッジプレミアムは、1ヵ月物フォワードレート等を用いて計算した想定値(年率換算)であり、実際のファンドの為替ヘッジプレミアムとは異なります。
    平均格付および対円為替ヘッジ後利回りは市場環境によって変動します。上記の対円為替ヘッジ後利回りの数値等は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

2ファンドが投資対象とする「デンマーク・カバード債券」について

デンマーク・カバード債券は、複数の住宅ローン等を担保として発行される債券です。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券です。

裏付け資産が担保となることに加えて、発行体による信用補完という2重のセーフティネットを有しており、信用リスクが抑制されていることが特徴です。一方で期限前償還リスクがあり、これは利回りの押し上げ要因となります。

  • デンマーク・カバード債券の仕組みデンマーク・カバード債券の仕組み
  • デンマーク・カバード債券のポイントデンマーク・カバード債券のポイント

3良好なパフォーマンス、効率的にリターンを獲得

過去10年間のデンマーク・カバード債券(為替ヘッジあり)のパフォーマンスをみると、日本国債や外国債券(為替ヘッジあり)を上回るリターンを示してきました。

また、デンマーク・カバード債券(為替ヘッジあり)はリターンが良好なだけではなく、運用の効率性を示す1リスク当りのリターンが相対的に高くなっており、効率的に収益を獲得してきたことがわかります。

  • 各種指数のパフォーマンス(円ベース)各種指数のパフォーマンス(円ベース)
  • 各種指数のリスク・リターン(円ベース・年率)各種指数のリスク・リターン(円ベース・年率)
  • (出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
    リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものです。デンマーク・カバード債券(為替ヘッジあり):ニクレディトDMBインデックス、外国債券(為替ヘッジあり):FTSE世界国債インデックス(除く日本)、日本国債:FTSE日本国債インデックス。上記は各種指数の過去の実績を示したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。

米国地方債ファンド 米国地方債ファンド (為替ヘッジあり・毎月決算型) 詳細はこちら

当ファンドには固有のリスクがあります。詳しくは交付目論見書をご確認ください。

1相対的に高い利回りを追求

米国地方債(課税債)の利回りは、米国国債と比べて高い水準です。利回りが相対的に高い課税債を中心に組み入れることで、ポートフォリオの利回り水準の向上を目指します。

  • 米国債券の利回り比較米国債券の利回り比較
  • 米国債券の格付別利回り比較米国債券の格付別利回り比較
  • ※上記の米国地方債および米国投資適格社債は、期限前償還などの影響を調整した利回りです。なお、期限前償還が行われなかった場合の利回りは、米国地方債(非課税債)2.4%、米国地方債(課税債)2.6%、米国投資適格社債2.5%となります。米国国債および日本国債は10年国債利回りを使用しています。使用しているインデックスは以下のとおりです。
    米国地方債(非課税債/課税債):S&P米国地方債インデックス(非課税債/課税債)、米国国債:FTSE米国国債インデックス、米国投資適格社債:ICE BofAメリルリンチ・米国事業債インデックス
  • ※米国地方債インデックスは、一般財源保証債およびレベニュー債を含みます。
  • ※米国国債および日本国債の格付はS&Pの自国通貨建長期債務格付を記載しています。上記格付は全てS&Pの表記で記載しています。
  • (出所)S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスおよびBloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

2信用力の高い投資適格の米国地方債に投資

米国地方債は一般的な社債と比べて信用力が高く、デフォルト(債務不履行)率も低水準となっています。
当ファンドは信用力の高い投資適格の米国地方債に投資します。

  • 米国地方債と社債の格付別構成比米国地方債と社債の格付別構成比
  • 投資適格債券のデフォルト率投資適格債券のデフォルト率
  • ※上記でいう社債とは、世界市場で発行されている社債のことを意味します。デフォルト率は、1970年から2018年の算出期間において、各年を起点として10年間保有した場合のデフォルト率の平均値(年次ベース)。格付はムーディーズの表記で記載しています。
    (出所)ヌビーン・アセット・マネジメント・エルエルシーおよびムーディーズ「米国地方債のデフォルトおよび回収率-1970年〜2018年」のデータを基に 三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
    また、上記の利回り等はファンドの運用利回り等ではなく、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

3長期で安定したパフォーマンス

⼀般的に金利上昇は、短期的には債券価格の下落要因となるものの、中長期的にはインカム収益の積み上げが下支えとなり運用収益の安定化に寄与します。米国地方債は過去の政策金利上昇時やリーマンショックなどの信用不安時も含めて、相対的に安定した値動きとなっています。

米国債券のパフォーマンス比較(米ドルベース)米国債券のパフォーマンス比較(米ドルベース)
  • ※米国債券の推移は、グラフの起点を100として指数化
  • ※米国地方債は、課税債インデックスが2009年11月より算出開始のため、2009年11月以前は非課税債インデックスと合成して使用しています。
  • ※上記で使用しているインデックスは以下のとおりです。
    米国地方債(非課税債/課税債):S&P米国地方債インデックス(非課税債/課税債)、米国国債:FTSE米国国債インデックス、米国投資適格社債:ICE BofAメリルリンチ・米国事業債インデックス、米国ハイイールド社債:ICE BofAメリルリンチ・US・ハイイールド債券インデックス
  • ※米国地方債インデックスは、一般財源保証債およびレベニュー債を含みます。
  • (出所)S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスおよびBloombergのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
  • ※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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投資信託の注意事項

投資信託は、投資元本および利回りが保証された商品ではありません。また、元本割れが生じるリスクがあります。購入の際には、以下の内容および各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面・重要事項」を確認のうえ、お客さま自身で投資判断を行ってください。

  • 1. 投資リスク
  • 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標にかかる変動や発行体の信用状況の変化を原因として、基準価額が下落して購入金額を下回り、損失が生じる場合があります。これらによる損失は、お客さま自身に負担いただきます。
    また、ファンドごとに内包されるリスクの性質が異なります。詳細は各ファンドの目論見書をご確認ください。
  • 2. 預金保険
  • 投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  • 3. 投資者保護基金
  • 銀行は証券会社とは異なり、投資者保護基金に加入していません。当社で購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 4. 費用
  • 投資信託の購入時から解約・償還までの間に、直接または間接に負担いただく費用は以下のとおりです。なお、ファンドごとに費用の料率が異なりますので、詳細は各ファンドの目論見書をご確認ください。
    投資信託の費用
  • 5. 取引にかかる制限
    • 投資信託には元本割れなどのリスクがあるため、お客さまの投資目的や運用資金の性格などに照らして、適さない場合には取引を制限します。また、お客さまの投資割合が一定の割合以上になる場合にも、取引を制限することがあります。
    • 海外市場の休業等の影響により、購入や換金の申し込みができないことがあります。
  • 6. その他注意事項
    • 日本にお住まいで、税務上の居住地国が日本のみである個人のお客さまが申し込みいただけます。
    • 満20歳未満のお客さまには利用いただけません。
    • eダイレクト預金口座をお持ちでない場合は、まず口座を開設する必要があります。eダイレクト預金口座開設の申し込みから完了までには10営業日程度かかります。
    • 当社は投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
    • 当社が取り扱う投資信託は買取請求に対応していません。すべて、解約請求での換金となります。なお、どちらの請求でも受取金額の税制上の違いはありません。
    • 当社では、NISA、ジュニアNISAおよびつみたてNISAは現在取り扱いしていません。
    • 当社では、投資信託の積み立ては現在取り扱いしていません。一括購入のみの取り扱いです。
    • 当社で取り扱う投資信託の最低購入金額は、ファンドによって異なります。
    • 当社では、保有ファンドのコース変更(収益分配金の受取/再投資)はできません。
    • 当社での投資信託の取引は、現在インターネットのみとなっています。

※本ページに記載のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

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