投資信託ラインアップ

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商品分類国内
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商品分類内外
/株式
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商品分類国内
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商品分類国内
/不動産投信
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ご注意事項

  • 基準価額は、1万口当たりで表示しています。
  • 過去の運用実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。
  • 投資信託には元本割れのリスクや手数料などのコスト等、商品性にかかわる注意点があります。詳しくは投資信託の注意事項をご覧ください。
  • マークは、基準日が決算日に該当し「前日比」に分配落ちを含むことを示します。

情報提供:時事通信社

  • 本画面および本画面に掲載している情報(本情報)の知的財産権その他一切の権利は、時事通信社またはその情報提供者に帰属しています。無断で使用(複製、転載等)することはできません。
  • 本情報は、情報提供を目的としたものであり、投資勧誘や推奨を目的としたものではありません。また、信頼できる情報源に基づき万全を期して作成されていますが、時事通信社がその内容の正確性や完全性などを保証するものではなく、将来予告なく変更される場合があります。
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  • スマートフォン、タブレットにおいて、Andoroid OS4.4.4以前のバージョンをご利用のお客さまは、表示に不具合が生じることがあります。(2021年6月現在)

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投資信託の注意事項

投資信託は、投資元本および利回りが保証された商品ではありません。また、元本割れが生じるリスクがあります。購入の際には、以下の内容および各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面・重要事項」を確認のうえ、お客さま自身で投資判断を行ってください。

  1. 投資リスク
    投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標にかかる変動や発行体の信用状況の変化を原因として、基準価額が下落して購入金額を下回り、損失が生じる場合があります。これらによる損失は、お客さま自身に負担いただきます。
    また、ファンドごとに内包されるリスクの性質が異なります。詳細は各ファンドの目論見書をご確認ください。
  2. 預金保険
    投資信託は、預金保険の対象ではありません。
  3. 投資者保護基金
    銀行は証券会社とは異なり、投資者保護基金に加入していません。当社で購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  4. 費用
    投資信託の購入時から解約・償還までの間に、直接または間接に負担いただく費用は以下のとおりです。

    投資信託の費用

    なお、ファンドごとに費用の料率が異なりますので、詳細は投資信託ラインアップより各ファンドの目論見書をご確認ください。
  5. 取引にかかる制限
    • 投資信託には元本割れなどのリスクがあるため、お客さまの投資目的や運用資金の性格などに照らして、適さない場合には取引を制限します。また、お客さまの投資割合が一定の割合以上になる場合にも、取引を制限することがあります。
    • 海外市場の休業等の影響により、購入や換金の申し込みができないことがあります。
  6. その他注意事項
    • 日本にお住まいで、税務上の居住地国が日本のみである個人のお客さまが申し込みいただけます。
    • 満20歳未満のお客さまには利用いただけません。
    • eダイレクト預金口座をお持ちでない場合は、まず口座を開設する必要があります。eダイレクト預金口座開設の申し込みから完了までには10営業日程度かかります。
    • 当社は投資信託の販売会社です。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
    • 当社が取り扱う投資信託は買取請求に対応していません。すべて、解約請求での換金となります。なお、どちらの請求でも受取金額の税制上の違いはありません。
    • 当社では、NISA、ジュニアNISAおよびつみたてNISAは現在取り扱いしていません。
    • 当社では、投資信託の積み立ては現在取り扱いしていません。一括購入のみの取り扱いです。
    • 当社で取り扱う投資信託の最低購入金額は、ファンドによって異なります。
    • 当社では、保有ファンドのコース変更(収益分配金の受取/再投資)はできません。
    • 当社での投資信託の取引は、現在インターネットのみとなっています。